日本のマーケットは、全体でみれば1億2000万~人で、インターネットの購買市場は13兆。

人材市場は3兆くらい

ただ、この動態って人足含む派遣も入れての数なのでイメージとしてはちょっと違う。

ホワイトカラーだけに絞ると2040億

ホワイトカラーの人材派遣って実質、リクルートとパソナ、マイナビって感じもあるだろうけど、ビズリーチとか高級分野やウォンテッドリィのようなダイレクト市場なども立ち上がって違うのびを示してきている様に思われる。

クラウドソーシング 950億

このクラウドソーシングという分野は、ランサーズ一強時代からクラウドワークスが出てきて広がりを見せてノウハウを売買する市場などにも参加するためワオミーをリリースするようで波及してきているのでこのあたりのパイも流動性が生まれてきている様に思う。

興味のある市場規模をざっとさらってみた

  • 学習塾・予備校の規模は9420億
  • 語学ビジネスで8271億
  • 資格取得学校 1880億
  • eラーニング 1730億

市場規模合計 2兆1309億

学習塾や予備校・語学ビジネスくらいまではアプリ学習に移行しているがノウハウ系の市場は学習・育成・養成といっものは実際にはインターネットには移行していないマーケット

これは、学習塾や語学は単体で数千億規模などで投資を行い、規模を活況化させることでネット上に新しいマーケットを築く価値があるし、講師が生徒に教えると言うスタイルが確立しているのでイメージしやすく教える側も、生徒側も誰でもそこに参加していけるというスタイルもある。

そして、元々参加している企業が多いため、紙媒体のみで展開していた会社が新規事業としてピボットや立ち上げる動機になりやすい事が起因していのだろう。

また、eラーニングなどはオンライン学習サービスなどがたくさん立ち上げってきており、スクーなどをはじめとした動画型の視聴者参加媒体から、プログラム学習をメインとしたサービスはたくさん出てきている。

サービスの構成としてはB2B2Cになっている事が多くB2CやC2Cのみで市場形成することは出来ない。

これは当たり前で、学習という素地を考えれば、出口は進学だったり就業・スキルアップという事になりがちで企業として福利厚生で導入したり企業同士をハブする方が収益性が大きいため、マーケットやサービスを維持するためにはそうした形のサービスに集約する方がサービスの特性を生かしやすい。

C2Cのみだと、数千円という金額が数万・数十万といった金額の方が手数料収益で運営されるサービスとしては手堅い。

しかし、この形式だと営業人材の能力次第であったりパートナーとなっている学校や学習系企業のノウハウ提供次第という風にも見て取れて、マーケットパイを広げると言うよりも移行をさせているだけでもある。

まあ、インターネットと実学習ってパイを食い合ってマーケットが移行してしまうというよりも相乗効果で広がる傾向の方が強いので正解ではあるのだけど。

ツール系なども古くから有るものや海外製のも、AdobeなどもSensei といった名称でリニューアルをしてクラウドサービスを始めるようで、このあたりも学習の効率化のためにAIなどを導入してパーソナルに依存した必要な学習要素を最適化して提供していくようになっている。

テック系は常に人材不足だし、そうした人材育成については投資対象としても魅力で学習をして貰い雇用するというスキームが成り立ちやすい。

実学習の、塾などもパーソナルな学習に集中していくか、規模を拡大して特化していくまた、大学に何人入れたといった指標を持って価値を高めるなど、個人学習+ゴールの明示という価値の創造でビジネス規模を維持している。

子供が減っていくとは言っても一定数居る事を考えれば大学に行くといった事や、奨学金などの助成、などある意味マッチポンプにはなるけれど価値のある人ではなく、画一化された人を輩出するといった役割は果たしている。

そもそも、大学の入試要件が、考える事を指標としているわけではなく覚えること記憶することをメインして成績と称している以上その教育システムに乗っ取ると自然とそうなるのでいくら、考える生徒を育てると文科省が言ってみたとことで学校システムがそれに適応してない、先生がそうした学習を経ていない以上、考える学習は当面行われないだろう。

カルチャー教室系はどうなのか?

  • アート・絵画教室 2570億
  • ダンス教室 2220億
  • ヴォーカリスト・ダンサー養成(教材費除く) 64億
  • 声優養成サービス(教材費除く) 54億 (2013年)
  • 俳優養成サービス(教材費除く) 61億 (2013年)
  • お笑い芸人養成サービス(教材費・実スクールのみで通信除く) 8億

市場規模は全体で4979億

コレには専門学校などは含まれていない可能性も高いし大学などもないのかも。

専門学校などは文化・教養の市場規模で見れば 10万人の修学人数が常にいる事を考えれば一人100万とざっと計算しても1000億くらいはある。

5000億以上の市場規模くらいはあるのかな。

カルチャー系は獲得媒体自体は確かにネットのアフィリエイトなどやネットワーク広告などもあるけれど、実学習は旧態依然の教室を開いてそこに生徒を集めて講師が教えるという対面形式のみというのが実態。

ヴォーカリスト・ダンスなどは専門学校やカルチャースクールなどはつぶれていたり規模縮小をしているところが多いが芸能事務所やタレントがダイレクトに運営をしてきているので生徒などはそちらに流れている。

元々は、事務所などと提携して運営していた学校ビジネスが流動化しているのかもしれない。

カルチャー系は昔からある通信制などもあるけれど、オンライン以上や移行が立ち後れている市場でもある。

元々は空きスペースなどを埋める目的で、カルチャー教室を開き場所代を取るという目的で生涯学習という名で開かれているが、このあたりは趣味の領域であり個々人の限界利益率は低い。

他方、伝統という名の下、華道や茶道といった名であれば、先生になるには免許制を敷いているので、家元と言われるトップランカーから免状を貰い、その免状の元集金システムが機能しているので生徒からこの金額を取り、家元に集めていき、個別のカルチャー教室規模を提供していく免許制を連綿としてつづけている。

そうした意味で、伝統と文化とういうものは、数十年と言った長さではなくもっと長く続けていく名誉などは必要なのだろう。

ただ、こうした集金システムは実は戦後に立ち上がって確立されたモノなので実質は60~70年なのだろう。

戦中、戦前のこうしたシステムがどのように残ってきたのかは、明治~昭和期に確立しているので実質120年くらい。

ただ、大元は奈良飛鳥時代から文化として続いている事を考えれば、システムを構築して大家と言われる家が残っているのは淘汰されていく課程で相当数の参加と切磋琢磨があったはず。

と言う意味で、フラワーアレンジメントとはちょっと違う、市場と言えるだろう。

だから、道とつくカルチャーは市場としては切り離されていると言っていい。

そんな中、ネットのみでカルチャー教室を開くための窓口を設けて投資を受けたサービスも出てきた。

資格系

カルチャー系

どちらもB2B2C系の機能なども用意しているし、資格は確立されたマーケットがあるし、カルチャーも少額な利用ながらやりたいと考える人は日本全国にいる。

そして生徒になり得る人も日本全国にいることを考えれば、生徒数が10万人くらいいるサービスを作れれば成立するのかなと思います。

蛇足で

  • トレカ市場 963億
  • 同人市場 757億
  • コスプレ衣装 430億
  • ラノベ 225億
  • ボーイズラブ 212億
  • 声優(ユーザー消費のみ) 154億
  • アイドルマスター 100億

アイドルマスターの市場規模って何処まで続くのかはわからないけど、スマホとPCおよびコンシューマーとライブでこの規模を獲得しているバンナムのキラーコンテンツなんだろうけど、ラブライブ!などもおなくじくらいあるのだろうか?

パズドラとかモンストの方がもっと大きいようなきもする。

声優単体で考えると声優のユーザー消費ってのはファングッズとかライブも含むのかな?アイドルとの住み分けがわからないけど、純粋にユーザーがタレントに対して消費する金額だから。

アイドルの規模 1186億

の13%くらい

基本的にタレントや俳優ってくくりにすればもう少し混ざって規模は大きく見えるだろうな~。